メインイメージ画像

失敗しない電報・弔電の送り方と注意事項

関係がある方の訃報に接したときに打つ電報を「弔電」といいます。お祝い時の電報よりも、弔電はさらにフォーマルな制約が多く、マナー違反にならないように送る必要があります。とりあえず、何より大切なのは「内容が正確であること」。つまり、亡くなられた方についての情報が不確かな段階で弔電を打つのは絶対にやってはいけません。どなたがいつ亡くなったか、確実な情報を取得してから、電報を頼むようにしましょう。

また、そのタイミングも大切です。

多くの場合、葬儀告別式で弔電が披露されます。ですから、それに、間に合うように打つようにしましょう。要するに「間違った情報に基づいて早まって送るのは絶対NGですが、確実な情報に接したなら葬儀告別式の開始時刻までに、可能ならばお通夜に間に合うように送るのが好ましいタイミング」ということになります。

そこで、弔電には大きく分けて2種類あります。それはプライベートのつきあいで個人的に送る電報と、会社関係者に送る電報です。それぞれの場合に対して、例文を挙げて紹介しましょう。

個人で送る電報で、その内容が弔電の場合。「お父様のご不幸のお知らせに際し、謹んでご冥福をお祈り申し上げます」、あるいは「ご母堂様のご逝去を悼み、心より哀悼の意を表します」。個人的な弔電でポイントとなるのが、亡くなった方の尊称です。通常、弔電は喪主宛に送りますが、その喪主から見て父親のケースは「ご尊父様」、母親であるのなら「ご母堂様」、夫であれば「ご主人様(お夫君様)」、妻であれば「ご令室様(ご令閨様)」とするのが常識です。

次に、仕事つながりで弔電を打つ場合です。仕事関係においても、喪主宛に送る場合は上記と同じでいいでしょう。

ただし、会社へ送る際は、文面はまったく異なってきます。電文の一例は「社長様突然のご逝去の報に接し、社員一同ただただ茫然といたしております。ご遺族の皆様並びに社員ご一同様に、心よりお悔やみ申し上げます」。なお、個人的なつきあいの場合は、お通夜や告別式に出席できないケースでのみ弔電を打つのが一般的です。仕事関係の場合は、個々の社員が通夜や告別式に参加できたとしても、まずは法人名で弔電を打つことになります。

更新情報